「信州ゼロカーボンリバース会議」が、上田市の上田映劇で開かれる！ ☆「脱炭素に関わるすべての方を勇気づける、再エネの新常識」をテーマに

　「信州ゼロカーボンリバース会議」が、上田市中央２の上田映劇で「脱炭素に関わるすべての方を勇気づける、再エネの新常識」をテーマに開かれた。
会場に約60人が集まり、オンラインでは約90人が参加した。

　上田ビジョン研究会（事務局・上田市民エネルギー）が「くらしふとｎｅｅｔｕｐ」と共同企画した。

　スコットランドのストラスクライド大学客員教授、安田陽さんが基調レクチャーし、参加者からの質問や意見に答える形で安田さんや法政大学教授で自然エネルギー信州ネット理事の茅野恒秀さん、上田市民エネルギー理事長の藤川まゆみさんが語り合った。

　安田さんはＩＥＡ（国際エネルギー機関）は電源構成推移を２０２４年の再エネ31・９％、火力59％が、２０５０年には再エネ88・９％、火力１・５％となると見通しているとし「こういうシナリオを複数の国際機関が公表していることを国民は知らされていない。

　ＡＩ全盛時代でも海外情報は日本語では取りこぼしが多く、脱炭素・再エネに関するネガティブ情報が強調される側面もある。
　世界中で脱炭素が進むのは化石燃料に大きな『外部不経済』があり、再エネに大きな『便益』があるからだ」などと述べた。

　参加者からの「個人宅にソーラーを載せても初期投資を回収できるのか」の質問に茅野さんは「初期投資が確実に回収できるよう制度設計されている」などと回答。

　「日本で導入すべき再エネは何か」の質問には、安田さんが「再エネは風力、太陽光、水力、地熱などがありリスク分散できる技術。長野県にお勧めなのは小水力や農林畜産廃棄物系のバイオマス」と応じた。

　藤川さんは「海の表面温度はどんどん上昇しており、この３年間は人類始まって以来の高温の地球になったといわれている。文化や生活が変わっていく可能性は高いが、いまここに立ち合ってしまったわたしたちにしか（パリ協定で掲げられた）１・５度目標は守れない」と訴えた。